教育部の歴史
教育部の歴史
戦前の新聞研究室に端を発し、日本のメディアの環境の写り代わりとともに変化してきた情報学環教育部、その歴史を知れば、さらに教育部で学びたくなるかもしれません。
【戦前】
教育部の前史は、新聞記者をしていた小野秀雄（明治43年帝大独文卒）が、大正8年(1919)に岩崎家の奨学金を得て大学院に入学し、古今東西の資料を集めながら、新聞理論や広告の研究を行ったことに端を発します。
関東大震災後の復旧過程で、新聞の発行部数が増大し、新聞の重要性が高まると、渋澤栄一（寄付者総代）らが、小野の研究をサポートし新聞業界で働く人材を教育するために、新聞講座を開設する募金活動を始めました。しかし予め了解をえて始めた募金が6割がた集まったところで、学内の反対にあい、講座を開設できず、なるべく早く開設する約束で寄付を受け取り新聞研究室を作ることになりました。
昭和4年（1929)年に新聞研究室が設置され、講座開設の代わりに法文経3年の学生を選抜し課外の特別指導を開始しました。
【戦後】
第二次世界大戦後、GHQが日本の政府／大学に対し、ジャーナリストを養成する学部を作るように勧告を行いました。東大にも南原総長を訪ね、学部の開設を非公式に勧告しました(1946)。それに対し、大学は、新聞研究室を研究所に発展させ学生に教育を行う計画を伝えました。
(1947）に新聞研究所管制案が作成されます。当初は、研究所が学生を教育することに法制局から異議がでます。しかし最終的に設置目的を「新聞及び時事についての出版、放送又は映画に関する研究、並びにこれらの事業に従事し、又は従事しようとする者の指導及び養成」（国立学校設置法 1949）とする事で、研究所に学科を設置し学生の教育を行う事に了解が得られ法律になりました。この法律と、国立学校設置法施行規則（昭和24.6.22 文部省令第23号）および、新聞研究所組織規則、新聞研究所教育部規則、以上が教育部の根拠法になります。
そして東京大学新聞研究所が設立され小野秀雄が初代の所長に就任し、翌年1950年4月から、新聞研究所教育部の教育部課程が開講になりました。教育部の始まりです。
授業の内容は、新聞言論、新聞史に始まり、報道/編集/論説の実習、広告論や新聞経営、放送事業など多岐にわたるもので、出願の資格は東大／他大に在籍し1年次の課程を終えた者、大学を卒業した者などで、毎年50名前後が入所しました。
研究所の研究内容は、当初の新聞を中心にしたものから、数年をたたずに総合的なマスコミニケーションの研究機関に変わっていきます。
1974年からは新聞研究所は、マスコミに関する研究に加え、社会的情報・コミュニケーション研究も視座に置くことになりました。教育部の教育内容もあわせて変わっていきました。
【組織変更】
1992年になると、新聞研究所は社会情報研究所になり、新聞研究所教育部から社会情報研究所教育部に名称が変わります。学則は引きつがれ、教育部課程の授業は継続して行われました。授業は、新聞/出版/放送論、に加え、情報［産業/メディア/行動/政治/文化/経済］論、など情報化社会をテーマに幅広く行われ、自治会によるゼミ合宿も盛んに行われました。
その後、2004年の国立大学の法人化の際に、社会情報研究所は、大学院組織である情報学環となり、社会情報研究所教育部は、大学院情報学環教育部として継承され、現在の形になり、学則は一部変更になりました。2003年から社会情報研究所教育部に所属していた学生は、2004年には学籍が引き継がれ、情報学環教育部の学生となり、情報学環教育部の正規の課程の修了していきました。 受験資格は、出願時に大学に在籍または卒業している者、但し入学時に大学院に在学している者は入学資格がありません。（詳しくは最新の入学案内を参照のこと）
2008年には、オシャレな福武ホールが完成し、学際情報学専攻の大学院生と共に教育部課程の教育部研究生も、スタジオやコモンズを利用して勉強できるようになりました。そして今日も、教育部の正規課程の修了生を数多く、マスコミや広告業界、情報産業界などに排出しています。
東京大学100年史 部局史4, 新聞研究50年（小野秀雄）、公式Web より
